メンタルヘルス

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メンタルヘルスケアが主流に(HealthDayNews 2004.5.5)
　
米国で過去2年間にメンタルヘルス（心の病）の治療を受けた成人は4人に1人を上回る推定5900万人にのぼり、またその一方で、推定2400万人は必要であるにもかかわらず治療を受けていないことが、市場調査会社大手のハリス・インタラクティブが実施した先ごろの世論調査で明らかになった。治療法は処方箋薬治療が主流となっていた。
調査の対象は、過去2年間に治療を必要としたか、または治療を受けた成人で、501人に対しては全国的な電話調査を、1731人に対してはオンライン調査を行った。治療人数の多さから、個人的、情緒的、精神的なメンタルヘルス障害に助けを求める兆候がもはや以前ほど不名誉ではなくなっていることが伺える。

また調査では、メンタルヘルス治療に関する消費者の考え方および行動を初めて評価した。
それによると、治療履歴のある人では81％が薬物治療、53%が心理療法を受けていた。また治療を受けていない人では、その理由として39％が費用、32%が治療効果に対する疑念を挙げた。また、43%は治療による損失が利益を上回る（その逆は11%）と考え、35%は問題を深刻視しておらず、約5人に1人は友人や家族に発覚するのを恐れていた。
全米精神疾患連合（NAMI）の連邦法擁護責任者Andrew Sperling氏は、メンタルヘルスの問題を抱えた人が治療の限界または高額費用の共同負担に直面するのは、パリティ（等価医療）が不十分なためである、と指摘した上で、現在メンタルヘルス同等法の通過を議会に強く訴えていることを明らかにした。

また調査では、臨床医および消費者に対し、薬物療法のみならず話し合い療法の治療効果についても広く伝える必要性が判明した。それには「テレウェブ」サービスによって電話やコンピュータを介してのカウンセリングを提供する、聞き取り技術および人格に優れた療法士の情報を公開するなどの手段が有効である。